2011-06

   原発無くしては、シナ共産党軍の我が国侵略、属国化に耐えられない。 また間接侵略に対して最高度の方法で対処せよ 

●チベットやウィグルにおけるシナ共産党軍の侵略・抑圧は多くのサイトでその非人間的横暴ぶりが示されている。
また、現在南シナ海において、制海権を確保すべく、シナ共産党軍は、国内法をこの公海にまで適用している。
この非道に対しベトナム、フィリピン、インドなどシナ周辺諸国は毅然と対抗している。我が国においても、シナ漁船を装ったシナ共産党による尖閣諸島漁船事件が発生した。したがって、これら覇権主義国家シナの我が国侵略企図は明らかである。
●我が国においては既に間接侵略と言われる土地の買い占めや媚中民主党による売国闇法案の制定に向けた活動が水面下で時々刻々と行われている。合法的に我が国を侵略・隷属化しようとしている。
つまり、極論すれば、日本国自体が壊滅の危機に晒されているのである。
●このような我が国壊滅が達成された場合は、我が国国家体制はシナの属国としての国家体制となる。
例えば具体的には、「私有地は認められない」「お上の悪口を言うと逮捕される」「我が国年金体制も壊滅する」など、土地の国家保有・言論抹殺・社会保障体制の悪化・壊滅など一党独裁体制以下の日本列島になるであろう。
●このことは、我が国にとって「脱原発・反原発か? それとも原発推進か?」を問う以上に極めて重要な国家的最優先課題である。
我が国主権の維持は、また経済政策の是非を問う以上に重要であろう。
何故なら、当たり前のことであるが、「国家壊滅の危機」以上に優先する課題は無いのである。
現実にシナもロシアも朝鮮も核軍備を推進拡大しているではないか。
ロシアは「核兵器を持たない国家は馬鹿国家だ!」と言っている始末だ。
●問題点は、脱原発により核兵器製造に必要なプルトニウムが生産不可能になるからである
シナの威嚇・恫喝に耐えるためには、核兵器を保有することが最善の策であり、最も効果的である。
既に技術立国である我が国は、その気になれば、核兵器保有・実戦配備は半年~1年で達成できる。
また、ソ連邦が崩壊し、「これで世界は平和共存に一歩近づいた」と当時は世界の共通認識であった。
しかし、地域紛争が世界各地にぼっ発し、東西冷戦構造が確立されていた時よりも、民族主義や宗教上の対立により戦闘激化、戦死者数が拡大していったのだ。
軍事の不均衡が地域紛争を拡大していった現状があり、これは事実だ。
●よって、核兵器保有は、お互いに使用不可能となり、現実的に平和が保たれるに違いない。
「相互確証破壊兵器」は脅しに使える利点があり、また脅しを防ぐ利点もあるのだ。
●更に、核武装したうえで、核削減交渉を行っていく必要がある
●軍事力の不均衡が、戦争を招くのだ。反原発派は我が国がシナの属国となっても良いのか??

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●反原発リンク集 とりあえず、忘れないように並べています。 最終更新日 2  010/11/06. /反原発市民団体 /反核・その他団体/個人 /研究施設 /チェ  ルノブイリ支援/ 官公庁 / 外郭団体 /電力会社 /マスコミ /関係地方自治  体 / 代議士と政党 / メーカー等 ...   URL http://homepage3.nifty.com
●原発不要論・反原発 2011年6月15日 ... また、当ページで使ったデータは原発の発電効率など殆どが推進派のデータで反原発派の データは殆ど使っていない。 これから当ページを読んで頂くと分かるが、原発推進派に 有利なデータを使ったにもかかわらず原発を存続しなければ ... URL http://www.geocities.jp
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